| 日 時 |
２０１２年１月２１日（土） １３：００〜１５：００ |
| 場 所 |
財団法人倶進会事務所（営団地下鉄丸の内線・四谷三丁目駅より徒歩3分）
新宿区左門町9番地 玉盛ビル302号 [ 地図 ]
ＴＥＬ：03-3341-4190 |
| 題 目 |
「デフレ下の金融・財政・為替政策―中央銀行に出来ることは何か」 |
| 発題者 |
湯本雅士 氏 |
[講師略歴]：１９６０年東京大学法学部卒、日本銀行入行。１９６５年ペンシルバニア大学
大学院ウォートン・スクールにてＭＢＡ取得。１９６７年ＩＭＦアジア局へ派遣。１９７１年以降
日本銀行外国局（現国際局）・総務部（現企画局）ニューヨーク事務所、下関支店長、金融
研究所次長、国際局審議役、政策委員会室長、人事局長等を歴任。
１９９１年〜１９９７年東京証券取引所常務理事。
１９９８年〜２０１２年杏林大学総合政策学
部教授・客員教授・非常勤講師を歴任。
専門分野は日本経済論・金融論・財政論・国際金融論
著作等 「基礎から学ぶ日本経済」東洋経済新報社（２００２初版、２００４第２版）
「基礎から学ぶ金融財政」東洋経済新報社（２００５）
「日本の財政―何が問題か」岩波書店（２００８）
「サブプライム危機後の金融財政政策―伝統的パラダイムの転換」岩波書店（２０１０）
「デフレ下の金融・財政・為替政策―中央銀行にできることは何か」岩波書店（２０１１） |
| 内容 |
世間を騒がせたリーマン・ショックから3年余りが経過したが、世界経済、特に欧米先進国は依然としてその後遺症に悩まされ続けている。その光景は、平成バブルの崩壊後、長期にわたる低成長と物価の下落に呻吟してきた日本のそれに重なる。こうした世界的なデフレ現象はなぜ生じてきたのか。これに対して、各国中央銀行はどのような対策を講じてきたか。そして、それはどのような効果を挙げたのか。予期したような成果を挙げることが出来なかったとすればそれは何故か。金融政策で不十分だとすれば、財政政策あるいは為替政策ではどうか。それぞれに問題があるとすればそれは何か・・・いずれも簡単に答えの出るような問題ではないが、このあたりで一先ず考え方を整理し、今後に新たな展望を開くための基礎固めをすることを目指す。
（参考資料）「日本の財政―何が問題か」（2008）、「サブプライム危機後の金融財政政策」（2010）、「デフレ下の金融・財政・為替政策」（2011）（いずれも岩波書店刊） |
| 参加費 |
無料 ： 同好の方をお誘い下されば幸いです。 |
| お申し込み |
参加希望の方は
・お名前
・人数
を明記のうえメールまたはファックスにてお申し込み下さい
メールアドレス： mail@gushinkai.com
ＦＡＸ：03-5366-5040 |
